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法人のお客様へ

ボートは減価償却資産
ボートを全社員のために購入するという名目での購入は多く、景気の良し悪しに関わらず売れているのは福利厚生費として落とせるからなのです。

新艇の法定耐用年数が4年
4年で償却できるということ。つまり、それだけ短期間で経費計上できるため、節税効果も高いということになります。

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減価償却について
例
計算方法は2通り
定額法での償却は1年目から250万円

定率法なら初年度から償却率 0.5500万円を経費にできます。
2年目250万円
3年目125万円
4年目125万円

耐用年数を考慮し、減価償却を利用するのが賢い節税へつながります。
減価償却後は売却すればお金になるので、いざとなったら現金になる資産となります。

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会社の仲間とマリンスポーツ!

節税とランニングコスト
ランニングコストを抑えるポイントは保管場所選び。千葉県市川市エムジーマリーンは東京ベイエリアを遊ぶ拠点として絶好のロケーションながら24フィートクラスでも月額にして¥38,000という手頃な保管料。上下架もセルフで無料、代行しても¥5,000です。給油施設完備し、メカニック常駐なのでメンテナンスや修理も安心です。そしてこれらの経費は福利厚生費として計上することができます。詳しくは顧問税理士さんとご相談ください。

魅力的なマリンスポーツ
会社所有のボートを社員もその家族も自由に使える会社。この素敵な響きは法人のイメージ度UPにつながります。福利厚生として活用しながら同時に節税対策もできるものはそうありません。既存社員の福利厚生としてだけでなく、より良い人材を集めるためにお金を投資することこそ、社長の役目だと考えます。是非ヤマハスポーツボート所有をご検討ください。


創業56周年の信頼と豊富な販売実績
ヤマハスポーツボートのご相談は千葉県市川市、エムジーマリーンでどうぞ!

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